日本アクティビティ協会が「健康ゲーム指導士養成講座」を3月23日に開催

健康ゲーム指導士養成講座
配信元	日本アクティビティ協会	配信日	2018/03/15

＜以下，メーカー発表文の内容をそのまま掲載しています＞

　日本アクティビティ協会（所在：東京都渋谷区、理事長：川?陽一）は、近年社会問題となっているシニアの孤立を防ぎ、健康寿命を伸ばすプロジェクトとして、シニア施設にデジタルアクティビティ（デジタルデバイスを活用したアクティビティ）の導入に向けた取り組みを行います。

　昨年10月より試験的にテレビゲームを取り入れたアクティビティを開始したところ、深刻化していた男性向けのアクティビティ不足が改善され、男性シニアの参加率が大幅に上昇しました。また、「デジタルシニアアクティビティ体験」を脳科学の観点から調査したところ、前頭葉機能・認知機能に改善傾向を確認し、テレビゲームがシニアの社会参加の促進と、健康寿命を伸ばす可能性があることが判明しました。
　この結果を受けて、この度、同協会が運営する国内 30 ヶ所の施設でのデジタルシニアアクティビティ定着に向けた取り組みとして、ゲーム専門学生、シニア施設スタッフ、デジタルに関心の高いシニアを、“健康ゲーム指導士“として育成する「健康ゲーム指導士養成講座」を、3月23日（金）に開催します。


▽専門学生が、シニア施設でのテレビゲーム定着をサポート

　「健康ゲーム指導士養成講座」は、シニア施設におけるデジタルシニアアクティビティ定着に向けた担い手となる“健康ゲーム指導士”を育成する取り組みで、シニア施設のスタッフ、デジタルに関心のあるシニアに加えて、ゲーム専門学生を対象にした講義です。
　今回の取り組みでは、東京アニメ・声優専門学校に所属する専門学生やシニア施設のスタッフ、デジタルに関心のあるシニアが本講座を受講し、ゲームの基本的な取り扱い説明や基本操作方法、テレビゲームを通じたシニアの社会参加を促進するためプログラムなどを通じて、デジタルシニアアクティビティのサポート役としての資格獲得を目指します。

　また、プログラムの中では、実際に施設利用者のデジタルアクティビティ体験を“健康ゲーム指導士”としてサポートする実践形式の交流会も行います。

▽きっかけは、デジタルに関心の高い「デジタルアクティブシニア」の増加

　現在の日本国内では、60歳から69歳までの人のネット利用率は75.7％、スマートフォンの保有率も33.4％と、およそ3人に1人がスマートフォンを使用しており（総務省発表「平成28年通信利用動向調査」より）、シニアの間でもデジタルの普及・浸透が進んでいます。

　日本アクティビティ協会は、このような“デジタルに関心の高いシニア”（以後、「デジタルアクティブシニア」）の増加に注目し、同協会が運営するシニア施設を利用しているシニア25名を対象にした定例の交流会にて、テレビゲームを使用したアクティビティを導入したところ、開始前の男性参加比率4％から25％へ大幅に増え、男性シニアの参加率に改善が見られました。

　さらに、諏訪東京理科大学・篠原菊紀教授の協力のもと、PlayStation 4用ソフトウェア『グランツーリスモSPORT』を使って、デジタルアクティビティ体験がシニアの脳に与える影響について調査を行ったところ、シニアにおける前頭葉機能の有意な改善と、認知機能全般の改善傾向が見られました。

　これらの結果から、テレビゲームを活用したアクティビティ体験が、シニアの孤立化の改善と、シニアの健康寿命を伸ばす役割を期待できると考えて、日本アクティビティ協会が運営する国内30ヶ所のシニア施設にてテレビゲームを活用したアクティビティ導入に向けた取り組みを開始しました。

▽培ったゲームの特技が新たな雇用の機会になる可能性も！ゲーム専門学生の協力背景

　今回の取り組みの実現の背景には、シニア施設にとってのメリットだけでなく、専門学生にとっても将来の可能性を広げるチャンスがあります。“健康ゲーム指導士”育成に協力する東京アニメ・声優専門学校の香川広憲先生は、今回の協力の背景に、「今回の取り組みには、プロゲーマーを目指す学生にとって、自分の特技を生かして社会に貢献出来る可能性を広げてくれる機会になると思います。プロゲーマーである以前に社会人として社会に貢献することの大切さを実践で学ぶ事ができるすばらしいプロジェクトに巡り会うことが出来ました。健康ゲーム指導士はプロゲーマー引退後のセカンドキャリアとしても非常に大切だと考えています」と話します。

●▽「健康ゲーム指導士養成講座」開催概要

■イベント名：「健康ゲーム指導士養成講座」
■日時：3月23日（金）13時〜16時（予定）
■会場：プレイケアセンター横浜青葉（神奈川県横浜市青葉区奈良町881-13）
■主催：日本アクティビティ協会
■協力：東京アニメ・声優専門学校
■内容：「健康ゲーム指導士養成講座」
PlayStation 4用ソフトウェア『グランツーリスモSPORT』、『太鼓の達人』を活用した健康ゲーム指導士の育成講義、デジタルシニアアクティビティ交流会の実践

▽日本アクティビティ協会 概要

理事長
川崎 陽一
事業内容
超高齢社会の日本における社会的課題を、様々なアクティビティを通じて、解決するお手伝いをすることを目的にアクティビティに関する研究・開発・教育・啓蒙活動を行っています。

▽テレビゲーム活用で男性シニアのアクティビティ参加率が21％増加

　日本のシニア施設の課題として、男性シニアの施設への参加不足が顕著であり、日本アクティビティ協会が国内18施設（東京都・神奈川県）のアクティビティスタッフに対して調査したところ、61.1％が男性向けアクティビティに困っており、87.8％が今後強化したいと考えていることが判明するなど、男性向けアクティビティが深刻化している現状が浮き彫りになりました。
　25名を対象にした定例の交流会にて、テレビゲームを使用したアクティビティを導入したところ、開始前の男性参加比率は4％でしたが、ゲームを導入した会では 25％の参加率を実現し、男性シニアの参加率に改善が見られました。施設のスタッフからも「男性がこれだけ夢中になってもらえるアクティビティは、なかなか無いので、スタッフも一緒に楽しみたい」といった声があがっており、特に男性シニアの参加者からの反響の高さが伺えました。

■男性向けアクティビティは充実していますか?（N＝18）

▽「デジタルアクティビティ体験」を脳科学の観点から調査。前頭葉機能・認知機能に改善傾向を確認

　諏訪東京理科大学・篠原菊紀教授の協力のもと、「デジタルアクティビティ体験」がシニアの脳に与える影響について、脳科学的な観点から調査を行いました。
　実際に PlayStation 4用ソフトウェア『グランツーリスモSPORT』をプレイ中の4人（男女2人ずつ）の脳血流を測定したところ、共通して認知機能低下予防に重要な脳の部位（左右の前頭前野）の活動が高まる結果となりました。
　この結果に対して、篠原教授は、「記憶の情報を一時的に保持して、組み合わせて答えを出す役割を担う前頭前野の機能が落ちると“もの忘れ”等につながる。『グランツーリスモSPORT』をプレイすることで、空間認識をしてコースを考えながら、手足を動かしたり、一緒にいる人たちと会話をしたりすることで、自然と脳の普段使わない部分が活性化するので、トレーニングしているという意識を持たずにリラックスした状態で脳によい刺激を与えられている」と分析しています。
　また、8週間にわたりGo/No−Go課題測定（前頭葉機能を測定）と、MMSE検査（認知機能を検査）の2検査を行ったところ、前頭葉機能の有意な改善と、認知機能全般の改善傾向が見られました。

■Go/No−Go課題測定

プレイ中の脳波（男性例）

■MMSE検査

プレイ中の脳波（女性例）

検証実験概要

■期間
2017年7月3日〜8月21日・週1回、全8回実施
■内容
週1回60分間の、運動とテレビゲーム（ドライビングシミュレーター）のプログラム
■対象
25名、平均年齢77.3±5.8歳
■場所
プレイケアセンター横浜青葉
■測定方法
（1）脳機能測定（Go/No―Go課題測定）
認知症のスクリーニング検査である前頭葉機能測定Go/No―Go課題測定にて、全12項目を測定
○反応時間4項目：形成実験反応時間、分化実験反応時間、逆転分化実験反応時間、総平均反応時間
○エラー回数8項目：形成実験忘れ回数、分化実験間違い回数、分化実験忘れ回数、逆転分化実験間違い回数、逆転分化実験忘れ回数、間違い合計、忘れ回数、エラー総数
（2）認知機能検査（MMSE検査）
認知症のスクリーニング検査である認知機能検査 Mini Mental State Examination（MMSE検査）にて全11項目を検査
○日時の見当識、場所の見当識、即時想起、計算、遅延再生、物品呼称、復唱、口頭指示、書字理解・指示、自発書字、図形描写（合計30点満点）
■結果
（1）脳機能測定（Go/No―Go課題測定）
通常、加齢に伴い、前頭葉機能が低下し Go/No―Go課題実験では、反応速度が遅延し、エラー数が増加します。しかし、本実験では、8週間後に「間違い合計」、「忘れ合計」、「エラー総数」の 3 項目が有意に改善し、その他のエラー関連5項目においても維持・改善傾向が見られました。要機能改善者、境界域の人数が開始前は19人中7人であったのに対して、8週間後には、19人中2人に減少。
（2）認知機能検査（MMSE検査）
通常、加齢に伴い、認知機能が低下しMMSE検査では得点が減少します。一方、本検証実験では、8週間目で全11項目中10項目において成績の維持・改善の傾向が見られました。認知症の疑いあり、境界域の人数が、開始前は21人中9人であったのが、8週間後には6人に減少。